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【愛知】身近に相談相手→負担感１割低下 大府・長寿センター介護者を調査

2016/06/19

　高齢者らの介護をする介護者のうち、家族や友人ら身近に相談できる人がいる場合は、介護負担感が指標で１割ほど低いことが、県内の介護者３０００人を対象にした国立長寿医療研究センター（大府市）などのグループの調査で分かった。　（室木泰彦）

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　県内で要介護認定を受けた高齢者らを介護する３千１４９人に調査。日本福祉大（美浜町）が定めた負担感をはかる指標（２４点満点）を使い調べた。

　質問は「趣味・学習など自分の自由な時間が持てなくて困る」「世話で精神的にもう精いっぱい」「介護を受けている本人の希望や反応を言葉で確認できなくて困る」など８項目。これに対し「非常にそう思う（３点）」「全くそう思わない（０点）」など４つの選択肢から選び、合計点が高いほど負担感が大きいことを示す。

　分析した結果、身近に相談相手がいると答えた介護者の方が、いない介護者より平均１・６点低かった。全体の平均点は１１・７点。相談相手がいる介護者の点数はいない人より１３・７％低く、指標に基づく負担感が１割強低いことが判明した。

　行きつけの医師（かかりつけ医）やホームヘルパーなど介護ケア専門職の相談相手の有無と負担感の関係も調べたが、身近な相談相手の有無ほど違いが表れなかった。

　分析した東京大大学院医学系研究科の近藤尚己准教授は「専門家支援が負担感軽減に効果がないという意味ではない。専門家の支援が充実していることが大前提で、その上で身近な人と交流を続け支援を得ることがより大事になる」と指摘する。