中部地方に拠点を置く主要企業のうち、２０１０年春の新卒採用者数を今春実績より抑制する企業が半数を超えたことが、中日新聞社がまとめた採用計画アンケートで分かった。トヨタ自動車が１４００人と採用をほぼ半減させるなど、製造業を中心に大幅な抑制が目立つ。世界同時不況の影響で前年までの売り手市場から一変、「就職氷河期」再来への不安が高まっている。

　採用者数を前年より「減らす」企業の割合は５２・２％で、前年調査に比べ３７・９ポイントの大幅増。半数を超えたのは１０年ぶりで、製造業では６割を超えた。「未定」の企業も１８・６％と前年の２倍以上だった。

　前年との比較ができる企業の採用者数を合計すると、１０年春の採用予定数は前年の６割強にとどまった。中部の主要企業はここ数年、業績拡大や団塊世代の大量退職などを受け、積極的な採用姿勢を維持してきた。しかし昨秋のリーマン・ショック以降の景気後退で、採用姿勢が急速に冷え込んだ現状が浮き彫りになった。

　採用を減らす理由（複数回答）は「先行き不透明」（４０・７％）「人手不足が解消した」（３３・９％）「人件費の削減」（３２・２％）など。採用数を「未定」とする企業も６割以上が「先行き不透明」を理由に挙げた。

　一方、採用数を「増やす」とした企業は流通・外食業界などの一部にとどまり、前年比３３・７ポイント減の５・３％。今春と「同水準に据え置く」は１５・１ポイント減の２３・９％だった。

　アンケートは中部９県に本社や拠点を置く１４０社を対象に４月中旬に実施。１１３社から回答を得た（回答率８０・７％）。