県医労連が実施した看護師へのアンケートで、仕事を辞めたいと「思う」と回答した人が七割を超えたことが分かった。新型コロナウイルス禍による現場職員の疲弊ぶりが明らかになり、十一日に県庁で会見した西尾美沙子書記長は「使命感だけで働くのは限界。国や県に離職防止策と人員増を求めたい」と訴えた。

　県医労連によると、アンケートは一月中旬～二月末に実施し、県内の十三病院で働く千四百八十七人が回答した。仕事を辞めたいと「いつも思う」が２４％で、「ときどき思う」が４７％に達した。このうち、約二割が退職を実際に「検討している」とも答えた。

　さらに、スタッフのコロナ感染や自宅待機、退職増加などで人員態勢が「減っている」という回答も五割弱を占めた。西尾書記長は「長引くコロナ禍で慢性的人手不足に緊張が加わり、先を見通せず、精神的にも身体的にも負担が重くのしかかっている」と説明。「病棟を閉鎖せざるを得ない状況も起きている。賃金や処遇の改善が必要だ」と主張した。（西田直晃）