「長女も長男も計画的に妊娠した。講義がない春休み期間にかけて生まれるよう計算しました」。１月に長男を出産した４０代女性は打ち明ける。女性は東海地方の私立大２校で人文系の非常勤講師を務める。そうまでしても、大学での仕事は失いたくなかった。

　女性が大学院に入ったのは２００２年。奨学金約６００万円を借りて博士課程まで進んだ。業績を残そうと、年に１～２本、論文を書いては学会で発表を続けた。９年後、無事に博士号を取得。だが、それからずっと、非常勤講師のままだ。

　「大学で教えている」といえば聞こえはいいが、要はパート。大学専任の教員と違い、研究費はおろか健康保険や厚生年金の保障もない。契約は１年単位だ。

　女性の収入は月に１５万円ほど。週に３日しか仕事がないため、長男は認可保育園に入れられず、月４万円を払って無認可の託児所に預けている。「何のために働いているのか、分からなくなる」と苦笑いする。

　結婚後は、夫の稼ぎがあれば食べてはいけた。しかし、仕事はやめなかった。もともと研究者を志したのは「性の違いで生じる不利益など社会の構造的な問題を変えたい」と思ったからだ。周囲の女性研究者は独身が多かった。学問の世界でも、一般企業と同じように、キャリアか、それとも家庭かを迫られる女性特有の境遇を、率先して変えようと決意していた。

　「１年契約の任期途中で休むと、大学に迷惑がかかる」と、第一子の長女は１６年１月に出産。大学が春休みに入って講義がない２～３月は育児に専念し、次年度の４月から再び講義を受け持った。長男も、長女の時と同様、春休みをめがけて出産する計画だった。しかし、予期せぬことが起きた。切迫早産で、予定より４カ月早く、１０月から仕事を休むよう言われたのだ。

　担当教授は「穴があいてしまう」と頭を抱えた。思わず「代わりが見つかるまで、講義を続けます」と言ってしまい、１１月上旬まで働いた。結局、契約は１１月限りで終了。運良く本年度も、２つの大学と契約を結べたものの、不安定な立場に変わりはない。

　文部科学省によると、全国の１８歳人口は、ピークだった１９９２年の２０５万人から、２０１７年には１２０万人に激減。つぶれる大学も出始めるなど、専任教員の間口は狭まっている。加えて、研究者の世界は男性中心だ。１８年度の大学院博士課程の在学者７４３６７人の３割は女性。しかし、大学の専任教員に占める女性の割合は２割にとどまる。

　大学院時代の仲間には、研究者に見切りをつけ企業に移った人、行方が分からない人も。悔しいのは、博士号も持っていない女性が、顔が広い指導教官に気に入られてポストを獲得したことだ。「研究者も結局、コネが大事なのかと」

　大学院時代、同居していた母親が脳梗塞で倒れた。トイレの介助や食事の用意…。介護に追われながら、ようやく取った博士号。「いつか専任教員になれる」と信じて、頑張ってきた。でも、今は半分あきらめている。「転職をしてでも、正規の仕事に就きたい」

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　末は博士か大臣か－。かつては子どもの将来を楽しみにして使われた言葉だ。しかし、今、研究者を目指し、大学院で博士号まで取った高学歴の人たちが苦境にあえいでいる。正規の職に就けず何年も非常勤講師の地位に甘んじていたり、雇い止めの恐怖にさらされていたり…。不安定な立場から抜け出せない彼らの窮状を２回に分けて見る。

　（細川暁子）