脳卒中や交通事故などで脳の言語中枢がダメージを受け、話す、聞く、読む、書くことが困難になる失語症。患者には働き盛りの人も多いが、周囲との意思疎通が困難になるため、復職や再就労は難しい。当事者らでつくる団体の調査では、企業などの正社員で失語症になった人のうち、復職できた人は１割程度にとどまっている。

　岐阜県の男性（３５）は２年前、運送会社で配達中に脳出血を発症。右半身まひと失語症になり、今年５月に退社した。

　周囲の話していることは理解できるが、話すと時折言葉に詰まる。会社からは事務での復職を打診されたが「あいさつされても、言葉が続かないかもしれない。電話に出ることも難しい」と断った。

　小学生の娘が２人いるが、世帯の収入は失業手当と、今冬から正社員として働き始めた妻の給料が頼り。同県大垣市の就労移行支援事業所「ＧＣＣ大垣校」でパソコンの扱い方などを学びながら２年以内の就労を目指している。

　ＮＰＯ法人「日本失語症協議会」（東京）が２０１５年に失語症の人を対象に行った調査（回答数約４５０人）によると、発症前に働いていた人で、発症後も何らかの仕事をしていた人は３９％。だが、企業などに雇用されていた正社員に限ると、「元の職場に戻れた」のは１２％で、復職後に仕事を続けられたのはその６割だけだった。

　同協議会副理事長の園田尚美さん（７１）によると、失語症の人の復職は障害者の中でも特に難しい。電話や会議などが苦手な人が多く、自ら辞めたり、退職に追い込まれたりするケースもあるという。

　再就労にも壁がある。４０代でくも膜下出血を患い、失語症となった岐阜県の元自営業の男性（５７）は昨年、県内の公的機関に障害者枠でパートの事務職として雇われた。１１年から求職活動を始めたが、６年間に３０社以上の入社試験に落ちたという。面接で自己紹介を求められ、言葉が出ずに打ち切られたこともあった。

　新たな職場でも、当初は症状が同僚に十分共有されずに戸惑った。書類を他の部署に持って行くよう上司から口頭で指示されたが、書類の作成と誤解し、書類を作った翌日に間違いを指摘された。その後、指示は口頭だけでなく、必ず紙に書いてもらい、男性がその場で指示を読み上げて確認するように改善。以来、間違えることはなくなった。男性は「症状に合わせた配慮をしてもらうことで、働くことができる」と話す。

　また、協議会の調査では就労の難しさに比べ、福祉サービスを使える障害認定の厳しさを指摘する声も。身体障害者手帳は、失語症単独では６段階のうち３級と４級しかない。症状によっては手帳を受けられず、障害者雇用枠を利用できないケースも少なくない。

　園田さんは「まず、症状と必要な配慮を示した自分の“マニュアル”を作り、職場に伝えることが大切。その上で、職場は必要な配慮と環境整備をしてほしい」と話す。

◆ＨＰで対応例を紹介

　失語症者の就労や職場での支援に向け、障害者職業総合センター（千葉市）は、失語症の基礎知識や会話する際の対応例＝表参照＝などをまとめたリーフレット「失語症のある人の雇用支援のために」をホームページで公表している。

　書くことが苦手な人には、こまめに声掛けをするなどのポイントを提示。当事者が利用できる相談、支援機関の一覧も掲載している。（問）同センター＝電０４３（２９７）９０６７

　（山本真嗣）