ＮＰＯ調査　「職場に支援制度」６％

　働きながら不妊治療を受けた人の９２％は仕事と治療の両立は難しいと感じ、そのうち四割以上は退職、転職するなど勤務状況が変わったとの調査結果を、不妊症患者を支援するＮＰＯ法人「Ｆｉｎｅ（ファイン）」（東京）が４日、公表した。

　松本亜樹子理事長は「高額な不妊治療費を捻出するため当事者の多くは働いているが、仕事と治療の両立は時間的、精神的な負担も大きい」として、多様な働き方の整備や支援制度を利用しやすい環境づくりが必要だと訴えている。

　アンケートは昨年５月～今年１月、インターネット上で実施。不妊治療を経験した回答者は２１５２人（男性１３人、他は女性）で、「仕事と治療の両立が難しいと感じた」ことがある人は１９７８人（９２％）だった。そのうち４割以上に当たる８３６人は、治療を理由に勤務状況が変わった。内訳は退職５２７人、転職１２１人、休職１０４人、異動８４人。

　理由（複数回答）は「通院回数が多い」が５６８人、「体力的に負担が大きい」が３３５人、「職場で協力や支援を得にくい」が３３３人だった。職場に不妊治療をサポートする制度があると答えたのは６％だった。

　自由記述欄には「職を手放して子どももできなかった場合、何も残らないというのが怖い」「時短勤務にしたいが給料が減ると治療代が払えない」などの声があった。