個人志向？積極派は減少

　共立総合研究所（岐阜県大垣市）が２２日発表した本年度の新入社員意識調査によると、上司や先輩との付き合い方について「義理を欠かない程度に」という“ほどほど派”が全体の４７・６％でトップだった。

　ここ数年、増加傾向だった「公私にわたって積極的に」の“積極派”は減少に転じ、４４・２％にとどまった。研究所は「インターネットの会員制交流サイト（ＳＮＳ）の普及で、会社より個人のつながりを重視する傾向がある」と分析している。

　会社を選んだ理由を尋ねると、例年と同様「業種・事業内容」が６７・６％と１位。「雰囲気・イメージ」４８・４％、「通勤時間」２８・４％と続いた。前年度より「会社の安定性」「給与・ボーナス」の回答が減り、「雰囲気・イメージ」「休日・勤務時間」が増えた。

　「将来どんな地位に就きたいか」との質問に、男性は「肩書のある社員」という“管理職志向”が４６・４％でトップ。女性は「肩書がなくても特殊能力・技能のある社員」という“スペシャリスト志向”が５７・３％と多いものの、“管理職志向”も１５・８％と上昇傾向にある。

　調査は３～４月、大垣共立銀行が取引先としている愛知、岐阜、三重、滋賀県の２９８社の新入社員を対象に実施し、１１０６人から回答を得た。