被災地企業の復興に役立てて―。愛知中小企業家同友会青年同友会は、会員企業で不要になったパソコンやディスプレーなど関連機器計１３７点を東日本大震災で被災した福島、宮城、岩手の各県の企業に送る。

　被災地ではパソコンを失った企業が、新たに購入する資金にも苦しんでいるのが現状という。青年同好会連絡協議会代表、出分（でわけ）洋之さん（４０）は「被災地の事業主から事業再開のためのパソコンが足りないとの声が届いていた。何かできることはないかと、会員に呼び掛けた」と話す。６月下旬からパソコンを募ると、愛知県内の製造業や流通業などの中小企業３０社以上から提供があった。

　青年同友会のメンバーら１５人が２１日集まり、三和梱包運輸(愛知県北名古屋市）の倉庫で手分けしてパソコンをトラックに積み込んだ。パソコンは富山県中小企業家同友会の青年部にいったん預けられる。会員企業がハードディスク内に残っているデータなどを初期化した上で被災地に向けて送るという。