十六銀行が今年の新入社員を対象に実施した意識調査によると、不景気と就職の厳しさを反映して、労働条件よりも会社の将来性を重視して会社を選んだ傾向が浮かび上がった。

　調査は、同行のセミナーを受講した取引先企業の新入社員を対象に実施。５６９人から回答を得た。

　会社を選ぶ際に最も重視した点は、１位は例年通り「仕事の内容」が４３・６％だったが、「会社の将来性」が、ここ数年上昇を続け１１・６％となった。一方、「給料・ボーナス」や「休日・休暇」を挙げたのは、それぞれ１・１％、１・２％と過去最低にとどまった。

　また「あなたにとって会社はどんなところか」を尋ねると、「社会貢献の場」が２８・５％で、これまで多かった「収入を得る場」（２９・７％）に迫った。

　同行は「景気の影響でぜいたくは言わないという若者が増えているのでは」と分析。また「厳しい就職活動の中、内定を取るために高い意識が必要とされることが影響しているのでは」と話している。　（寺本康弘）