建設現場でおなじみの作業着。安全性や機能性が求められてきたが、現場以外で着ることをためらう人も多かった。そんな中、デザイン性にも目配りした作業着を取り入れる動きが広がりつつある。高齢化が進み、人手不足に悩む建設業界が「業界のイメージアップを図り、若い人にアピールしたい」との狙いがある。

　デザイン住宅などを手掛ける「タツミプランニング」（横浜市）は昨年十月、女性専用の作業着を初めて作った。現場監督の女性（３５）は「職人の方や社内の女性からも『かわいいね』と評判は良いです」と喜ぶ。

　これまでは、男性用の作業着を女性向けに小さくして着ていた。ただサイズは合っているのに「だぼっ」とした印象で、評判は良くなかった。新調した作業着は紺色の上着に同色の細身のパンツ。見た目がスマートな印象になった。ファスナー部分もあえてピンク色にして、アクセントをつけた。

　女性からの評判も上々。「作業着のまま電車で移動したり、外食をしたりしたけど周りの目が気にならない」「男女兼用の作業着を着たときは恥ずかしかったけれど、今回は恥ずかしくない」

　米山茂社長（４８）も若いころ、スーツ姿の男性に対して、なんとなく劣等感を感じた。既製品の作業着に比べ、二倍ほど費用はかかる。それでも米山社長は「モチベーションが上がり、生き生きとした仕事につながる。デザイン住宅の会社というイメージとしても格好は大切」と話す。

　今回、女性専用作業着を新調したことから、「近いうちに男性用もオリジナル作業着を作りたい」と話す。

　業界としてデザイン性を重視した作業着を開発する動きがある。地方の中小の建設業者でつくる全国建設業協同組合連合会（東京都）は昨年、ファッション専門学校の「東京モード学園」の学生に、誰もが着たくなるような作業着のデザインを依頼。男性用と女性用それぞれの最優秀作１点と、優秀作２点を選んだ。青柳剛会長は「実際の製作を検討している」と話す。

　建設業界の喫緊の課題は人手不足だ。厚生労働省の労働経済動向調査（２０１７年１１月）によると、正社員などの労働者不足を感じている事業所の割合を示す指数は、他産業に比べて建設業が最も高い。業界を志望する人が少ないため、高齢化も進んでいる。国土交通省の資料によると、建設業で働く人のうち２９歳以下の割合は１０・８％（２０１５年）で全産業１６・２％を下回る。

　青柳会長は「今の若者も建設業界に、きつい、危険、汚いのマイナスイメージを持っている」と指摘。施工管理などにタブレット端末やドローンなどのＩＴ機器を使ったり、事務所やトイレなどを清潔に保ったりするなど、業界の改善努力が伝わってないと嘆く。

　青柳会長は「若い人に建設業界を発信するためにもおしゃれで格好いい作業着をつくる意味は大きい。働き方改革も進めながら、人手不足に対応していきたい」と話す。

　（寺本康弘）