市場に危機感　生産現場「まだ甘い」

　豊田鉄工（愛知県豊田市）が進める事務部門の効率化の特徴は、原価低減を追い求めるトヨタ流の生産改善を応用したことにある。仕事の中身をつぶさに分析して無駄に気付かせる発想は、働き方改革に悩む他社の参考にもなり得る。

　仕事の負担を時間で数値化した豊田鉄工の「原単位」には、研修会の準備も含まれる。「講師選定５０分」「会場選定２５分」「説明資料の作成１１５分」と細かく定める。

　商談が長引いたり、飛び込みの顧客対応が入ったりと、予測が難しい仕事は多い。それでも近藤信介常務取締役は「勤務実績に基づいて原単位を見直し続けた結果、突発的な要素も平均化され、ぶれがなくなってきた」と語る。

　ここまで徹底する背景には、低迷する国内の自動車市場への強い危機感がある。仮にトヨタの国内生産が現状の年３００万台体制から、２５０万台に落ち込んでも、同社は黒字を維持できる体制づくりを２０１９年までに目指している。

　近藤氏は「無駄な業務の洗い出しで、損益の計算がはっきりできるようになった」と説明する。

　豊田鉄工が最初に着目したのは業務スピードの個人差だった。報告書の作成など、手際の良い社員の進め方を手順書にまとめ、他の社員にまねさせている。

　ただ、取引先から厳しいコスト削減を求められる生産現場からは「まだまだ原単位の設定が甘い」との指摘も出ているという。個人の能力差をどう反映させるかは引き続き課題だ。

　膨大な資料が本当に必要かも精査したところ、漫然と作るだけで実際には用途のない書類が多いことに気付いた。生産現場では「後（あと）工程」と呼ばれる自分の後ろのラインを意識し、部品の流し方などを工夫する。書類も「後で使う人が何を求めているのかを考えないと」（幹部）という。

　さらに本年度は定例の社内会議にメスを入れた。「だらだらした話し合いはいらない」（幹部）と、会議は１時間以内、配布資料はＡ３で一枚までに徹底している。決まった曜日と時間に集まる「常識」を見直し、より中身の濃い議論を促す考えだ。